日米戦争と戦後日本

過去に対する糾明はぼかし得ても、未来についての方向づけは避けて通れない。結局のところ、事態からの反省と学習のほどは、新日本の建設をめぐって示されるだろう。

「日米戦争と戦後日本」五百旗頭真著（講談社学術文庫）

政治史の泰斗が一般向けに著した、米国の日本占領政策と戦後日本の形成。著者の代表的業績である、米国が壮絶な太平洋戦争を闘う一方で、着々と戦後日本の見取り図を描いていた、という歴史的事実に、改めて感嘆する。その過程では知日派研究者が「原案起草権」を握ったことが、のちの日本の運命に影響していた。

米当局内の知日派による「積極誘導論」（天皇制存続）と「介入変革論」による激しい綱引き。一個人の対日理解、具体的な日本人との交流の記憶が、ぎりぎりのところで歴史を動かしていく。特に日米友好の再建をライフワークと思い定めて、天皇制擁護論を展開したジョセフ・グルー元中日大使。ヤルタ秘密協定と原爆開発という重要機密の存在がまた、とっくに引退していておかしくない老外交官を突き動かす。
そして日本側。8月14日御前会議で天皇が自ら発した「自分はいかになろうとも」の一節が、戦後の天皇制存続につながっていく皮肉。そこに至るまでの、ローズベルトが蒋介石に琉球諸島の領有を勧めたり、硫黄島激戦（死傷者比率1：1）の「コスト」がプラグマティストたる米国の判断を揺るがしたり、といった経緯も実にスリリングだ。

後半の戦後に入ると、壮大な占領計画をベースにしつつ、「抵抗なくできること」から片付けていく日米双方の「実務」が前面に出て、また面白い。吉田茂らは非軍事化、民主化という強制を積極的に受け入れて実を得ようとする。著者はこれを「官僚的対応」だけれども、官僚は時代の覇者に仕えつつ覇者よりも長く生きる、と喝破する。
もちろん土台には、小津映画の「もう戦争はいかんよ」という台詞が象徴する強制を歓迎する気分、そして「敗者のマナーとしての協力姿勢」があった。著者はこうした柔軟な自己変革を、日本という国家の伝統とみる。今また国際環境の激変に直面して、歴史を踏まえつつ、どういう思考が必要なのだろうか。

1987年の連続講義をベースに1989年に出版、2005年に文庫化。もとより膨大な一次史料の探索と、当事者へのインタビューに裏うちされた難しい学術研究なのだけど、著者独特のユーモアをふんだんに含んだ、伸びやかな筆致が魅力的だ。（2022/5）